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日本国民は新聞はよく読むが、あまり信用していない 伊勢雅臣
「国際派日本人養成講座」718号「衆賢社会の躾(しつけ)教育」では、増田悦佐氏の『格差社会論はウソである』から、日本国民の「他人に迷惑をかけない」というモラルが、世界でも高く評価されていることを紹介した。

http://archive.mag2.com/0000000699/20111009080000000.html

同書の中で、増田氏のもう一つ興味深い主張点は「日本の知的エリートと一般大衆の知的能力格差が消滅寸前である」ということである。

知的エリートの代表がマスコミだが、確かに『ベストツーリスト賞』でトップに評価された日本人観光客たちと、それに言いがかりをつける朝日新聞の看板コラム執筆者の「ろれつのまわらない酔っ払いの言いがかりのような支離滅裂な反論」を比べてみれば、知的能力においてそう格差があるとは思えない。

我が国の新聞がいかに偏向報道、自虐報道をしているか、については、「国際派日本人養成講座」でもたびたび取り上げてきたが、その点については、知的能力の高い一般大衆は、充分に心得ているようだ。

増田氏は、各国の国民が何からニュースを得ているのか、そして自国に良い影響を与えている機関はなにか、についての国際調査を紹介している。

新聞からニュース ニュースメディア
を得ている が良い影響を及ぼしている

アメリカ 47% 65%
ロシア 47% 61%
ドイツ 62% 77%
中国 63% 89%
インド 75% 80%
日本 75% 48%

日本の大衆の75%が新聞からニュースを得ているというのは、インドと並んで、調査対象47ヶ国中でも最高の数字である。

しかし、そのインド国民の80%が、メディアが良い影響を及ぼすとしていると答えているのに対し、日本国民は48%しか、そう考えていない。すなわち、日本の一般大衆は、新聞をよく読んでいるが、それが必ずしも良い影響ばかりではないと批判的に読んでいるのだ。

新聞をよく読みながらも、批判的な姿勢を崩さないとは、日本国民の高い知的能力を示している。

インターネットという強力なライバルが現れた現在、あまり良い影響を及ぼしていない新聞が、いつまで読み続けられるのか。価格の割に価値の少ない商品はシェアを失っていく、というのが、市場原理である。

杜父魚文庫
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