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新党の存在が問われる五月 古沢襄
五月に入ったので少し意地悪爺さん的なことを言う。四月に三つの新党が生まれた。「たちあがれ日本」「日本創新党」「新党改革」・・・それ以前に出来た「みんなの党」は世論調査でフタケタ支持を集めた(共同通信調査)。

メデイアはその度に大きく扱ってきた。しかし五月以降は、扱いが小さくなる。メデイアは特定政党の宣伝媒体ではないかからである。その中で各新党がメデイアが飛びつく新味のある話題を提供し続けることが出来るだろうか。カネもない、組織もない新党にとって、これからが正念場になる。

昨年の総選挙で国民は民主党の斬新なマニフェストを支持して、旧態依然たる自民党に鉄槌を下した。しかし財源のないマニフェストの実行をめぐって国民は裏切られた思いを深めている。そこへ「政治とカネ」「迷走する普天間移設」が決定的な追い討ちをかけた。当然のことながら鳩山内閣の支持率が急降下して、いまや20%の支持率を切る寸前に立たされている。

政策も重要だが、今、国民が求めているのは、一億三〇〇〇万の国民を引っ張っていく信頼できるトップ・リーダーの登場であろう。その発信力がない新党は、国民の半数を占めるに至った無党派層から支持されない。その視点に立つならば、新党も「帯に短し、襷に長し」。乱立してお互いに足を引っ張り合う観がある。

「みんなの党」が人気を集めていると言っても、民主党の支持率の半分に過ぎない。自民党にも追いついていない。参院選で議席を増やし第三極になるとしても、既成政党に代わる政治勢力になるには、まだ力不足である。批判政党のままでは、いずれ国民の支持熱も冷めてしまう。

五月は各新党が有力な候補者を立て、しかも乱立して共倒れにならない提携が出来るかが、カギになる。同時にメデイアに対する発信力を強めて、話題性を保つことが必要である。それが出来ない新党は、消えないまでも無党派層の支持を得られない。新党の存在が問われる五月と言っていい。

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