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マスコミ受難の2009年 宮崎正弘
金融危機で部数が伸びてアクセスも激増して、それでも欧米の株式、経済専門紙は赤字転落の怪。

九月、リーマン・ブラザーズの破綻以後、経済紙誌、株式専門紙誌の需要は爆発的。ウォールストリート・ジャーナルのウェッブサイトは通常の二倍、4050万回のアクセスを記録した。
 
経済専門テレビのCNBCは視聴者が26%増加した。とくに欧州と中東からのアクセスは二倍近くなった。

ロンドンの老舗『フィナンシャル・タイムズ』は購読者が5%増えた。米紙『ウォールストリート・ジャーナル』の購読者は2・4%増えた。フランスでも経済新聞『レエコ』が37%も部数を伸ばした。

ところが広告収入が減少しており、経営がうまくいっていない。日本とてトヨタが赤字転落で広告出稿を激減、メディアによっては広告を取りやめている。ほかの企業も右へ倣えだから、マスコミの経営が拠って立つ基盤が損壊されているのが現実である。

テレビも同様な傾向に陥るだろう。

例外とされたブルームバーグとトムソン・ロイターは経済ニュースと豊富で多角的なデータを端末(ターミナル)に売って業績を著しく伸ばしてきた。が、端末を使用する金融機関が陸続と倒産、廃業、被合併となってユーザーが激減し、これまた深刻な状況に陥っている。

2009年はマスコミ受難の年になる。

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