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さようなら!飽食、使い捨て時代 古沢襄
日本だけは安全と楽観視されていた世界同時不況の影響が現れている。急速な景気後退の現象は容赦なく日本にも襲ってきた。新聞面(つら)だけの話ではない。身近なところで出てきた。

2000戸、約6000人が住む私の住宅団地にはセンターに食料品のスーパー・マーケットがあったが、とうとう廃業することになった。車で五分も行けば西友、ジャスコなど大手のスーパーがあるから、若い人たちや車を持っている人は住宅団地内のスーパーには行かない。

それでもこのスーパーが重宝がられていたのは、ここにきて老人層が急激に増えたからである。スーパーに行くとお客の年齢層が高齢化しているのに気がつく。もう二〇年も経ったこの住宅団地だから、入居時には四〇歳前後の若い働き盛りだった人も還暦を迎える頃となった。

春にガソリン代の値上げが世間で騒がれた。気のせいか団地内を自転車で行く人が増えた。歩いてスーパーに来る人もいる。高齢者層にとって近場にある団地スーパーは生活に欠かせない店となっていた。

だがスーパーの経営者にとって景気後退で店を続けることが出来なくなった。高齢者層を相手だけの商売ではやっていけなくなった。景気後退が高齢者層を直撃する結果となった。生活協同組合の巡回販売車に頼るしかなくなった。

その巡回販売車サービスだが、春のガソリン代値上げで経営困難になったところが出ている。仕入れ値が安い中国産食品は相次ぐ毒食品騒ぎで敬遠されている。とくに冷凍食品の売れ行きがガタ落ちになったので、仕入れ値が高い国産品に依存する度合いが増えて、それがまた経営を苦しくする。

飽食、使い捨てを謳歌していた日本だったが、ここにきて庶民の側から生活を切りつめ、無駄を省くことが一斉に始まっている。「消費は美徳」の時代から「贅沢は敵だ」の時代に入ろうとしている。これは良い点もあるが、消費が収縮して、全体としての経済規模が縮小均衡に陥る。

国民全体が生活防衛のために切りつめを実行すれば、その影響規模は大きく、かつ急激に広まる。朝から晩までテレビや新聞で景気後退の情報が流れれば、国民の財布の紐は堅くなる。どうやら縮小均衡の悪循環に入る気配が濃厚となった。

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