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ネット世論調査の正確度 古沢襄
今やネット情報が氾濫している。その勢いは止まるところを知らない。米大統領選挙の候補者選びでも、民主党のオバマ候補はネット情報の対策に一歩先んじていた。新しい選挙戦術として、日本でも流行るのではないか。

オンラインでいち早く選挙民の意思が伝わるネット世論調査は、これまでの面接世論調査や電話世論調査とというマン・パワー依存と違って、直接コンピューター処理するからスピードが段違いに早い。

しかしアイオワ州での民主党党員集会やニューハンプシャー州の予備選の結果をみるとネット世論調査の正確度に疑問符がつく。果たしてネット世論調査は信じるに足るものであろうか。どうも一方的な結果がでる傾向があるのではないかと思う。

面接世論調査や電話世論調査は、調査対象を不作為に抽出する手法をとる。この手法は、これまでの試行錯誤を繰り返して、生データを一定の傾向値で修正して、確度を高めて予測値を得ている。さらには出口調査によって予測値を補強している。

それでも世論調査には当たり外れが出てくる。

ネット世論調査の盲点は、不作為に調査対象を抽出する手法が欠落している点ではないか。オンラインでアクセスしてくる者は誰でも調査対象としてカウントされる。もしオバマ候補の支持者が一斉にオバマ支持でアクセスすれば、オバマ圧勝のデータが出てくる。それがアナウンス効果で、さらにオバマ支持を高める。

ニューハンプシャー州の予備選では、この傾向が顕著に出ている。ヒラリー・クリントン候補者に対して10ポイント以上の差で圧勝を予測している。インターネットのほとんどの世論調査でオバマ候補が大幅なリードを見せていたにもかかわらず、それが実際の票につながらなかった。インターネットでの支持率は当てにはならないという評価を残している。

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