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サンドイッチで腹痛、点滴でショック死 古沢襄
北京の駐中国・韓国公使といえば、大使館のナンバー・ツウ。その黄正一公使(52)がサンドイッチを食べた後、腹痛などの症状を訴えて、北京市内の外国人専門の病院でリンゲル液の点滴を受けたら、ショック状態に陥って死亡した。

こんなことを聞くと北京ではサンドイッチも食べられないし、病院で点滴も受けられない。これで北京オリンピックなんて出来るのだろうか、と人ごとながら心配になる。北京の大気汚染も想像以上にひどい状態だという。

もっとも台風がくるとテレビで知らせているのに、気にもかけずに山や海に出かけて、遭難する事件があとを絶たない日本だから、危険信号なんて何のその、北京詣での日本人で賑わうのではないか。

産経新聞の伊藤正中国総局長が「五輪間近、問われる食と環境」という記事を書いている。「トウ小平秘録」の大作とはひと味違うが、「この数カ月、食品に限らず、中国産品への悪評は、各国から鳴りわたった。それだけ中国産品が世界の市場を席巻している表れであり・・・」という指摘があった。

北京の粗悪食品、有毒食品がヤリ玉にあがっているが、たしかに日本国内にも中国製品が溢れている。粗悪食品だからといって市場から閉め出されるわけでもなく、安かろう、悪かろうと割り切って、結構、売れている。

考えてみれば、戦前の日本も安全管理、衛生管理がかなりいい加減であった。ガス代節約のために朝まとめて一升米を炊く。お櫃にいれて昼と夜は蒸かして食べたが、夏などはプーンと臭ったものだ。おかずも前日のものはいたんでいる。それでも腹痛も下痢もしないで飛び跳ねていた。

戦地では水の代わりに自分の小便を飲んだという話も聞かされた。野蛮な話だと聞き流していたが、軍事教練で小川の水を手で掬って飲んだ。気がつくと上流で立ち小便していた。点滴を受けてショック死するのはご免だが、中国の粗悪食品にあまり神経質になることはない。北京で何も食べられなくなる。

<先月26日、北京と上海で売り出された日本産米がなかなかの売れ行きのようだ。新潟産のコシヒカリと宮城産のひとめぼれの2種類。発売開始から1週間余りで店頭販売用の20トンのうち約8トンが売れたという。

コシヒカリは1袋(2キロ)が198元(約3170円)、ひとめぼれは同188元(約3010円)。1キロ4元(約64円)の中国産普通米の20倍以上する。こんな高価なコメをだれが買うのか、7月末の午後、店頭キャンペーン中のデパートに行った。

炊きたてのコシヒカリを試食する。確かにうまい。しかし普段食べている「あきたこまち」(吉林省産)と大差はないように感じた。日本の技術協力で改良された「あきたこまち」は、北京の日本料理店やすし屋も使っているが、1キロ13元(約208円)ほどにすぎない。

大臣が訪中して大々的にキャンペーンをした販売開始当初とは異なり、購入する人は少ない。2時間ほどの間に、実際にどちらかのコメを買った人は4人で、すべて中国人だった。

そのうち2人は若い女性で、コシヒカリを1袋、1人は中年女性で2品種を各1袋、もう1人は中年男性で、コシヒカリを5袋を買っていた。男性は「友人に贈る」、女性3人は「自分で食べる」とそれぞれ話した。共通していたのは「安全でうまい」との評判が購入の動機だったことだ。

しかし、いくら「安全でうまい」といっても、一般庶民には高嶺(たかね)の花であり、消費拡大は望めないのではないか。そう中国の友人に言ったら、そうとは限らないと反論された。この程度の価格を受け入れられる高収入者が北京や上海では、100万人以上いるし、彼らは食の安全に敏感だからだ、と。

国際社会では、中国食品に対する不信が拡大中だが、中国国内ではずいぶん前から問題になってきた。日本でも大きな話題になった段ボール片入り肉まんは、テレビのやらせと判明したが、これが「さもありなん」と信じられたのも、これに類する粗悪食品、有毒食品が氾濫(はんらん)していることに起因する。

この数カ月、食品に限らず、中国産品への悪評は、各国から鳴りわたった。それだけ中国産品が世界の市場を席巻している表れであり、輸出大国としての責任が問われだしたといえる。

中国当局は7月以来、輸出品の品質管理を強化する措置をとる一方、日本や欧米向け産品の99%以上は安全と宣伝に努めた。今月初め行われた米中の当局者協議では、食品と医薬品の安全基準づくりで基本合意に達するなど、国際的イメージ回復に懸命になってもいる。

この背景には、開幕まで1年に迫った北京五輪がある。五輪はどの開催国にとっても、国家の威信がかかる。経済大国化しても、中国産品への不信が広がるようでは、威信どころではない。

最近、北京を訪れた友人たちがほとんど例外なく言うのは、大気汚染のひどさである。あるスポーツ関係者は「マラソンなどとてもできない」と話した。

北京は既に代表的国有企業の首都鋼鉄公司はじめ、排煙を伴う工場は郊外に移転させたが、汚染が悪化する一方になっている主因は急増した車の排ガスという。

特にマイカー急増は市街地再開発で、郊外に転居した市民が増えた半面、公共交通機関が不十分なことも一因だ。五輪期間前から、厳しいマイカー規制を実施するので、道路事情だけでなく大気汚染もそう心配ないという当局者もいる。

食品や汚染の問題も、利益第一、経済成長最優先の政策がもたらしたツケにほかならない。胡錦濤政権はバランスのとれた安定成長路線を打ち出し、和諧(わかい)社会建設を唱えているものの、今年上半期の成長率は11%を超え、高度成長には全く歯止めがかかっていない。

「赤旗を掲げ赤旗に反対する」との毛沢東の言葉ではないが、和諧社会を掲げ非和諧社会路線を続けているのが現在の中国ではないか。その結果、貧富の格差はさらに拡大し、環境問題は深刻化している。

日本産米を買うゆとりのある階層は、値段の高い無公害の生鮮食品や輸入食品を買い求める。先のデパートでは1個100元(約1600円)の青森産リンゴもよく売れたという。

胡錦濤政権は今秋、5年に1度の最も重要な会議である共産党大会を開く。ごく限られた富裕層だけでなく、国民全体に安全な食やきれいな空気を保証できる政策へのスタートになるかどうか。胡錦濤政権の姿勢が改めて問われる。>
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