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XPサポート終了 「まだ使える」が危機招く     古沢襄
<パソコンを動かす基本ソフト(OS)「ウィンドウズXP」のサポート期間が終了した。

安全上の弱点を修正するプログラムの提供がなくなったことで、XPの利用者は今後、ウイルス感染や不正アクセスなどの対象になりやすい。

やむをえず継続使用する場合も、インターネットへの接続だけは避けたい。USBメモリーなど外部記憶媒体の利用にも注意すべきだろう。自身が被害者となるだけでなく、加害者となって他のパソコンに次々と感染を広げかねないからだ。強い危機意識を持つ必要がある。

サイバー犯罪は悪質化、巧妙化する一方だ。XP搭載パソコンの利用者は、本体の買い替えや新しいOSへの移行など、早急な対応策が欠かせない。

XPは、米マイクロソフトが2001年に発売した。動作が比較的安定していたことや使い勝手の良さから人気を集め、インターネットの普及時期とも重なったことで世界中に広まった。

修正プログラムの配布は通常10年だが、XPは普及率が高かった分、利用が長期にわたり、それに合わせてサポート期間も、2度、延長されてきた。しかし、根本部分の脆弱(ぜいじゃく)性は残ったままだ。最新OSの「ウィンドウズ8・1」に比べると、感染リスクは21倍ともいわれている。

利用者からは「まだパソコン本体が使えるのにもったいない」との声も聞かれる。だが、その結果として感染の可能性が高まるのでは元も子もない。安全性を考慮すれば、XPのサポート期間の終了はやむを得ないだろう。

心配されるのは、経営の苦しい中小・零細企業や財政状況が厳しい地方自治体で、対応が遅れがちなことだ。税や住民情報などの業務システムがXP対応のまま、予算不足からソフトの入れ替えができないでいる自治体もある。

調査会社のIDCジャパンによると、国内では6月末時点でなお、パソコン全体の7・7%にあたる592万台がXPのまま残る見通しだ。自治体では26万台あまりが、サポート終了後も稼働するという推計もある。

いったん侵入を許せば、ウイルス感染が一気に広がるのがネットの怖さだ。それを承知で、企業機密や個人情報を流出の危険にさらすことは許されない。XP対策を甘く考えてはならない。(産経)>

杜父魚文庫
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