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来週の日本株は落ち着き取り戻せば株高回帰も  古澤襄
<[東京 24日 ロイター]来週の東京株式市場は波乱含みとなりそうだ。歴代11位の下げ幅を記録した23日以降、投資家心理は揺れており、目先は荒い値動きを想定する声が多い。

短期筋の売買が加速することで、市場が一方向に傾きやすいという。ただ外部環境に大きな変化はなく、落ち着きを取り戻せば株高基調に回帰するとの見方も出ている。

日経平均の予想レンジは1万4000円─1万5000円。

投資家が日経平均の将来の変動をどのように想定しているかを表した日経平均ボラティリティ指数は39.59と、23日の43.74から9.49%低下したが、2月─5月中旬にかけて推移していた22─29程度に比べれば依然として高水準を維持。

先物主導で上下に振らされる傾向が続いており、急激な株価変動の要因となっている。「CTA(商品投資顧問業者)などのアルゴリズム取引が為替と連動する売買を活発化させ、荒い値動きに拍車をかけている。日本株は突出した株高を演じてきただけに利益確定売りが追随し、下げ幅を拡げやすい」(東洋証券・投資調査部ストラテジストの土田祐也氏)という。

テクニカルでは節目1万4000円が下値めどとされる。23日の先物ナイト・セッションや24日の日経平均が節目1万4000円を下回ると切り返しに転じており、同値を意識する投資家が多いとみられている。

ただ、相場の変動率が高いため、一時的に下振れする可能性もあり「1万4000円を割り込む場合には、直近の相場上昇の起点となった5月2日─7日のマドの下限1万3780円48銭が下値めどとなる」(エイチ・エス証券商品部主任の田頭浩二氏)との声が出ている。

一方、中期的な視点からは過度に行き過ぎた株高からの調整にすぎないとの見方が大勢だ。株価急落は需給要因が主体で、世界景気の改善やアベノミクスの成長戦略に対する期待感など日本株を取り巻く環境は大きく変化していないという。

ドル/円が101円台前半へと下落したが「ドル100円程度を維持できれば、国内企業業績に対する上振れ期待は揺るがず、輸出株を中心に押し目買いが入りやすい」(土田氏)という。市場では「足元では今まで株高基調を信じていた投資家の心理が揺らいでいるが、落ち着きを取り戻せば、ファンダメンタルズの裏付けを基に再び上昇トレンドに回帰する」(準大手証券)と指摘されている。

予定されている主なスケジュールでは、国内で27日に日銀決定会合議事要旨(4月26日開催分)が公表されるほか、31日に4月鉱工業生産速報、4月全国消費者物価指数が発表される。

海外では、28日に3月S&Pケース・シラー米住宅価格指数、5月米消費者信頼感指数(コンファレンス・ボード)、30日に第1・四半期米GDP改定値、31日に4月米個人所得・消費支出、5月米シカゴ地区購買部協会景気指数などが発表される。

27日は英国がスプリング・バンク・ホリデー、米国がメモリアルデーで休場となる。(ロイター)>

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